| 社 名 | 有限会社メンタリング研究所 |
| 設立年月日 | 平成14年5月7日（「目黒心のケア研究所」より組織変更） |
| 資本金 | 800万円 |
| 役員 取締役社長 | 土屋 里香 |
| 当研究所の特質 | 顧問 堀之内高久が大学ならびに大学院での臨床・教育・研究経験から開発した「メンタリング」の手法をベースに、悩みの解消をお手伝いいたします。 |
| はじまり | 私が横浜国立大学に在職していた2001年、とある離島の施設から「入所している子どもが性被害に遭った。助けて欲しい」との要請がありました。飛行機とフェリーを乗り継ぎ、ボランティアとしてその施設に出向き、トラウマワークを行いました。 専門的な心理療法の効果はありましたが、継続的なサポートが必要でした。ただ、大学での勤務もあり、なかなか十分に訪問することができません。そこで、インターネットを活用した遠隔地へのカウンセリングシステムを用意できないかと、大手通信会社や支援財団に協力を要請しましたが、残念ながら当時はまだ実現が難しく、芳しい返事は頂けませんでした。 ちょうどそのころ、神田昌典氏主宰のビジネスセミナーに講師として招かれました。 神田氏に遠隔支援の現状を話しましたら、すぐにビジネスモデルを示してくださり、実現のために会社組織が必要と判断し、設立に取りかかりました。 国立大学の法人化や文部科学省の「大学発ベンチャー」促進といった時代の動きも重なり、(有)日本メンタルサバイバルセンターとして起業に至ったのが2002年でした。 神田氏のセミナーに招かれたことで、会社設立以外にも、私は大きな発見と転換の機会を与えられました。 初めてお受けしたセミナーの準備を進めていた私は、事前質問のあまりの量に驚かされ、いかに専門家の援助が必要とされているかを肌で感じました。また、セミナー会場では、心理臨床家の私には当然なことが、ビジネス分野の皆さんには新しい学びとなっているという手応えを感じました。 Having（経済的問題）には公認会計士・税理士、Doing（経営方法の問題）はコンサルタント、というように既存のサポートによって支えられていましたが、Being（経営者自身の悩み）への専門的なサポートは不足しているのです。 私の開発した手法がビジネス分野でも十分に役立てて頂けるという確信を得てたことも、会社設立の後押しとなりました。 2011年の東日本大震災後に大学を退職し、以降、経営者のBeing支援に注力しています。2002年に(有)メンタリング研究所に改名しましたが、発端となった離島での経験から、緊急時の心理サポートを現在まで続けています。 |
| スタッフ紹介 | 土屋 里香（取締役社長・トレーナー） 聖心女子大学卒業、横浜国立大学大学院教育学研究科修了 カウンセラー・ワークショップ・セミナーにてスキルトレーニングトレーナーとして活動。 堀之内 高久（アドバイザー・スーパーバイザー） 横浜国立大学卒業、筑波大学大学院修了、元横浜国立大学保健管理センター准教授 「人は皆違う」という視点で統合的アプローチで短期改善を目指す臨床を行っている。 心理・福祉・教育分野において全国で専門的トレーニングを行い、福祉カウンセラー、福祉スーパーバイザーの養成に取り組んでいる。 また、ビジネス領域では経営者・コンサルタントに対してコーディングトレーナーとして実践的手法のスキルトレーニングを行い、高い評価を受けている。 |